こんにちは、ずばあんです。
今回はテレビの｢放送利権｣の取り合いについて話します。
｢放送利権｣とは、日本においてテレビのチャンネルを一企業が半永久的に占有し営業活動を行えるという現状を表現したものです。
かつてテレビ局が次々と新しく誕生していた時代にはこの放送利権を巡る争奪戦はし烈なものであり、行政当局や地域社会を巻き込んだものでした。
では日本の放送利権の争奪戦争がどうして起こるのか、そしてそれはどこまで激しかったのかについて語ります。
【チャンネルの椅子取り合戦】
日本の放送法制では、テレビは放送免許を与えられた者のみが許されます。その免許を与えるのは行政機関（郵政省→総務省）で、行政が定めた全国チャンネルプランに基づき各地域でのチャンネルが定められます。ゆえに実際に開局するチャンネル数には限りがあるのです（通常は1回につき1地区に１チャンネルでした）。
一方でテレビ放送に参入希望のある出願者の数には制限はありません。開局枠1つに対して、出願者が1名だけならば問題はありません。しかし2名以上ですと1つの枠を取り合うことになります。そのため複数の出願者のなかから放送局を実際に開局する1名を決めなくてはなりません。
複数の出願者から開局する1名を決める方法は２つあります。まず1つ目は出願辞退者を待つことです。もし1つの枠に2名の出願者がいればもう片方が辞退するのを待つのです。しかし出願者の間での競争が激しい場合は双方相引かずという状況になります。もしそうなればいつまでも開局する者は決まりません。
そこで実際にはもう1つの方法が主にとられました。それが「一本化作業」でした。一本化とは複数の出願者を「相乗り」させて1つの出願者にまとめるという作業でした。一本化では「調整役」と呼ばれる有力者が複数の出願者と交渉して作業を進めました。そこでは開局後の局の役員や資本の割合について交渉を重ねます。
一本化が終わるとその事業者に仮免許が与えられ、それから放送用施設が完成しそれが十分であることを行政当局が確認してから本免許が与えられ試験放送、本放送が始められるのです。
この一本化は1950年代の田中角栄郵政大臣が始めた作業でした。当初のテレビ開局の一本化作業では田中大臣が調整役となっておりました。後に1960年代から1980年代までのテレビ局の開局では都道府県知事や地方議員、地方選出の国会議員が主に調整役となり、1990年代以降には郵政省(今の総務省)が主に調整役となっております。
この事を前提に日本のテレビ開局の出願について語ります。
【放送局開局の出願傾向】
日本で民放ラジオ放送局が全国各地で開局し始めた1950年代前半にはラジオ開局の出願者はほとんどが新聞社（全国・地方問わず）でした。これはメディア経営のノウハウの蓄積や強力な資本力という圧倒的な強みが新聞社にあったことが第一でした。それに民間放送という新しいメディアへの進出について、新聞社は前向きの姿勢を見せたのに対してその他の多くの企業が様子見の姿勢をとったという事情もありました。
その後ラジオ・テレビともに有力なビジネスの可能性が明らかになると、新聞社以外の多くの一般企業や個人も出願に加わるようになりました。1つの開局枠への出願者数は次第に多くなり、1950年代には1名から5名未満がほとんどだったのが1960年代後半には10名以上も珍しくなくなりました。
（*ちなみに使用できるテレビのチャンネル数の増加も平行して行われました。
1950年代はじめは1～6チャンネルのみが使用可能でしたが、1950年代半ばに7チャンネル～11チャンネルが解禁され、1960年代前半に12チャンネルが解禁されました。
さらに1960年代後半にはUHF帯の電波がテレビ放送で使用可能となり、1968年に33～62チャンネルが解禁され、1970年に13～32チャンネルも解禁されました。
現在の地上波デジタルテレビ放送は物理13～52チャンネルのUHF帯を使用しております。）
1970年代になりますと、テレビ産業は巨大なものとなり、全国ネットワークも成熟した時期となっておりました。
さて、この時期になるとテレビネットワークとそのキー局ごとに全国紙が資本面で支配力を強めるようになりました。それまでは先の一本化の名残から、キー局などの資本に複数の全国紙が相乗りすることは珍しくありませんでした。しかし会社の資本とネットワークのズレが起きたことから、その整理が局を越えて行われました。
こうして1974年頃までに日本テレビは読売新聞が、TBSは毎日新聞が、フジテレビは産経新聞が、NETテレビ(今のテレビ朝日)は朝日新聞が、東京12チャンネル(今のテレビ東京)は日本経済新聞が独占支配することになりました。新聞社がテレビとテレビネットワークへの支配を強めたのです。
そしてこれがその後のテレビの開局出願競争を苛烈なものにする切っ掛けとなりました。
1970年代後半に静岡県で3番目のテレビ局の開局枠が設定されました。そこにはすぐに出願者が現れましたが、その数は前例の無い400名近くに及びました。
実はこの約400名のほとんどは全国紙である朝日新聞か読売新聞のいずれかの関係者でした。それが分かったのは、異なる出願者の提出した書類の事業所の住所の欄に同じ住所が書かれている例が沢山あったこと(全出願者は事業所の住所によりたった11に分類できたとのことです)と、その中に朝日新聞や読売新聞の関係者がいたことからでした。
朝日新聞と読売新聞はそれぞれテレビ朝日と日本テレビを支配しておりますが、当時の静岡県に両局の系列局はありませんでした。そして当時の静岡県の人口は400万人以上とテレビ市場として魅力的な土地でした。
何としても取り逃したくない市場を獲得するため朝日新聞と読売新聞はともに出願で人海戦術に手を出したのです。
電波監理局や政府は前代未聞の事態に直面しました。当時の政府は事態の収集をつけるため静岡県に割り当てられた開局枠を当初の1つから2つに増やし、朝日新聞(とテレビ朝日)と読売新聞(と日本テレビ)のテレビ局（*）をともに開局させました。
(*1978年に日本テレビ&テレビ朝日系列の静岡県民放送が開局。
1979年に静岡第一テレビの開局と同時に、静岡第一テレビは日本テレビ系列に、静岡県民放送はテレビ朝日系列となる。)
しかしこの前例によりそのあとのテレビ開局の出願で人海戦術が続発することとなりました。テレビネットワークを強めたい朝日新聞と読売新聞はもちろんその他にも｢模倣犯｣が沢山出て参りました。特に長野県第4局や鹿児島県第4局では出願者が1000名を越し、出願者の整理と一本化に甚だしい時間(1984年~1990年代前半)がかかり枠割り当てから開局までに10年近くかかりました。
その後政府が1986年に｢全国4局化構想｣を発表し全国に当時の民放4ネットワークを拡大する青写真を描いたときもこの問題に直面しました。そのためか1990年代以降の一本化調整では政府機関である郵政省が出てくることになりました。国策のためにこの出願者の人海戦術は無視できなくなったのです。
【各新聞社･ネットワークごとの開局戦争】
ここまでは日本のラジオ･テレビ史全体の視点で開局戦争を語りました。
ここからは各新聞社･テレビネットワークごとの大まかな開局戦争史を語ります。
①日本テレビ系列・読売新聞
読売新聞傘下の日本テレビは開局当初から全国ネットワークを志向しておりました。1950年代の読売新聞のオーナーの正力松太郎氏は全国一円の放送事業を考えておりました。日本テレビは1953年に東京で開局しましたが、この時は日本テレビ一社で全国放送を行う計画でした。しかし当時の放送法制・政策や経済的制約からそれは叶いませんでした。
そのため日本テレビは1950年代に開局した地方のテレビ局を自社のネットワークに取り込むことにしました。東北地方や北陸地方、中四国地方の地方局のほか、大阪・名古屋に読売新聞系のテレビ局(*)を設け日本テレビ系列に取り入れました。
(*名古屋では当初トヨタ･読売新聞資本の名古屋テレビ[1962年開局]が日本テレビ系列でしたが、1973年にネット関係を解消しました。それから今まで中京テレビが日本テレビ系列、名古屋テレビはテレビ朝日系列となっております)
その後も九州地方などの日テレ系列の存在しなかった地域で読売新聞・日テレともに開局戦争に攻め入り、自社のネットワークを広げました。特に日テレ系列専属のテレビ局の確保には躍起になり、平成に入ってまで同じく専属局の確保に貪欲なテレビ朝日・朝日新聞との競争を各地で行いました。
②TBS系列・毎日新聞
TBS東京放送（1961年までKRTラジオ東京）は1952年にラジオが、1955年にテレビが開局しました。テレビでははじめTBSとその他の大都市の放送局で五社同盟(TBS・北海道放送･中部日本放送･朝日放送･RKB毎日放送)を結び、1950年代のうちに東北・中部・中国地方・九州の地方局も巻き込みTBS系列を形成しました。
なおTBSは当初は毎日新聞のほか読売新聞、朝日新聞などの資本が入っておりましたが、1970年代に毎日新聞資本に統一されました。1975年には大阪で、これまで毎日新聞資本でありながらNET系列だったMBS毎日放送と朝日新聞系でTBS系列だったABC朝日放送のネットワークを入れ替え、MBSをTBSの系列に迎え入れました。
1970年代からはTBS系列の無かった県にも系列局を開局しました。なおTBS系列の開局に当たってはネットワークの協定により各局の各地域の地方紙の資本への参入が義務付けられております。またUHF波で開局したテレビ局の社名に「テレビユー」と名付けられた時期もあります（福島、山形、富山の3局）。
③フジテレビ系列・産経新聞ほか
フジテレビは産経新聞資本のテレビ局として1959年に開局しました。なおフジテレビ系列の関西テレビは産経新聞資本として1958年に開局しました。
この系列の特徴としては、産経新聞資本の系列局が少ない点です。産経新聞自体は全国紙でありながら発行部数やシェアなどの規模が小さく、系列に対する影響力は小さいです。
その代わりに産経新聞と業務提携している地方紙の資本が入るテレビ局は多く存在します。産経新聞は北海道の北海道新聞や中部地方の中日新聞、九州地方の西日本新聞と業務提携をしております。フジテレビ系列にはこれらの新聞社の資本が入ったテレビ局が少なからずあります。
ネットワーク初期（1959～1968）からの系列局を見ても名古屋の東海テレビは中日新聞資本であり、福岡のTNCテレビ西日本は西日本新聞資本です。その後開局したフジテレビ系列の放送局を見ると中日新聞資本（一部は産経新聞資本との相乗り）の局は北陸地方や長野・静岡に、西日本新聞資本の局は九州地方一円に存在します。北海道新聞資本もUHB北海道文化放送（1972年開局）が存在し基幹局として重要な役目を担っております。
こうしてフジテレビ系列の各局は1960年代後半から1970年代半ばにかけてほとんどが開局しました。そしてこの時期開局の放送局の特徴でもありますが、地元の財界や政界などの有力者や有力企業が関わる放送局が多く含まれます。
そして平成に入り新たに3局開局しましたが、当時のフジテレビのポップ路線が反映され「岩手めんこいテレビ」「さくらんぼテレビ（山形県）」「高知さんさんテレビ」という可愛らしい名前がつけられました。
テレビ朝日はNET日本教育テレビとして、出版社の旺文社などの共同出資により1959年に開局しました。NETは同年開局のフジテレビと比べネットワークの拡大増強が大幅に遅れました。特に専属契約局やメインネット局は平成はじめまで10局前後でした。
それは開局から14年間は普通のテレビ局ではなく、教育番組の放送を一定以上義務付けられた「教育局」として放送を行っていたことが挙げられます。普通のテレビ局よりも視聴率競争などで苦境に置かれておりました。
1973年からNETは教育局から普通の放送局となりましたが、その後しばらくは本局や系列が弱い状況が続きました。
一方で朝日新聞は1970年代前半までNETのほか日テレ、TBS、東京12チャンネル（今のテレビ東京）の資本にも参加しており報道番組の製作にも協力しておりました。その後各局の資本を整理する段階で、朝日新聞は元々日本経済新聞の資本も入っていたNETを単独支配しその他の在京局から手を引きました。
｢②TBS系列･毎日新聞｣でも語った通り、1975年には大阪にて、朝日新聞資本でTBS系列だったABC朝日放送と、毎日新聞資本でNET系列だったMBS毎日放送のネットワークを入れ替え、ABCを自社のネットワークに組み入れました。
そしてNETの局名も1977年にテレビ朝日へ変更しました。
その後は静岡、長野、福島、新潟に自社の系列のテレビ局を開局させ、先述の通り読売新聞との激しい競争を始めました。そして政府が1986年に全国4局化構想を発表すると、1987年にテレビ朝日は専属系列局の倍増を宣言しました。1989年から1996年にかけて朝日新聞と協力しながら全国に系列局を開局させ、専属系列局を12から24まで増やし公約を実現させたのです。ちなみにこの時に開局した系列局は長崎文化放送（1990年開局）を除き全て「○○朝日放送（テレビ）」と名付けられております。静岡県での系列局の元・静岡県民放送（通称：けんみんテレビ）も1993年に「静岡朝日テレビ（SATV）」に改称しました。
テレビ東京は1964年に東京12チャンネルとして開局しました。当初の設立者は財団法人日本科学技術振興財団でした。開局時は教育局として当法人の授業放送が行われました。しかし開局から2年で放送規模の縮小や経営危機が訪れます。
それに伴い1968年に株式会社の東京12チャンネルの経営となり朝日新聞や日本経済新聞（日経）の資本が入り、1972年に日経単独資本に、1973年には教育局から普通の放送局となりました。そして局名も1981年にテレビ東京となりました。
さてこの放送局は長らく関東ローカルの独立局（どこのネットワークにも属さない放送局）でした。それが変わったのは1982年のことで、大阪府の日経資本のテレビ大阪を自社初のネットワークに組み入れたのです。
そこから日経と協力し全国の大都市に着々と系列局を開局させ、現在は全6局系列となっております。
なお系列6局の本社のビルはテレビ東京を除き全て｢(都市名)日経電波会館｣と名付けられております。テレビ東京も2016年に虎ノ門ヒルズに移転する前の本社は｢日経電波会館｣に入居しておりました。
【地方紙の開局戦争】
これはネットワークの話題からは外れますが、放送利権戦争において手強い戦士として地方紙の縦横無尽ぶりを紹介します。
各地域の地方紙はその地域の最古参の放送局に出資し主要株主になるなど強い影響力を持つほか、その地域の複数の放送局に大きな支配力(*)を持つことがあります。また放送局と業務提携契約を結ぶなどして報道などで強い影響を与えることがあります。
（*複数局への資本面での支配は省令の｢マスメディア集中排除原則｣で規制されております。そのため資本占有の大きさはどこでも大きいという訳ではありません。）
先ほどの章の 「③フジテレビ系列･産経新聞ほか 」でも有力地方紙の西日本新聞や中日新聞などの力について紹介しましたが、それらの地方紙の力についてまだ語っていない部分を説明いたします。
（1）西日本新聞の場合
西日本新聞はTNCテレビ西日本など九州のフジテレビ系列7局に資本参加するほか、福岡県のTVQ九州放送やFBS福岡放送にも主要株主として資本参加しております。このほか出資割合が小さい放送局も含めるともっと多くなります。西日本新聞の影響力が一番大きいのはTNCであり報道番組などで番組製作協力をしております。そして放送事業以外にも九州のフジテレビ系列のテレビ局で西日本新聞関連の文化事業を共同で行う例もあります。
（2）中日新聞の場合
中日新聞は愛知県(東海地方向け含む)に本拠地を置く放送局のうちCBC中部日本放送、東海テレビ、テレビ愛知、ラジオ単営の東海ラジオに資本参加、番組製作協力しております。このほか三重県の三重テレビ(独立局)とも資本･報道で関わりが深く、東海テレビと同じフジテレビ系列の富山テレビ、石川テレビ、福井テレビ(いずれも北陸地方)とも中日新聞北陸本社(北陸中日新聞)などを通じて中日新聞との関わりが深いです。長野放送とテレビ静岡も同じ系列ですが、こちらは産経新聞と共同出資しております。これらの放送局のニュース番組には中日新聞が製作協力しております。
また東京都の独立局･東京MXテレビには中日新聞東京本社(東京新聞)が第2株主として出資しております。
（3）北海道新聞の場合
北海道新聞は民放解禁時にHBC北海道放送の設立に関わりました。その後1972年にUHB北海道文化放送を開局させると、UHBとの関係を密にしていきました。UHBの圧倒的な第一株主であり続けるとともに報道番組の製作で協力してきました。
その後1982年にFM北海道を開局させ、1989年にTVhテレビ北海道(第3株主)が開局するとそれらに資本のほか番組製作で協力することになりました。
（4）宮崎日日新聞の場合
宮崎日日新聞(宮日)は宮崎県で1954年にラジオ宮崎(今のMRT宮崎放送)を開局させ、資本参加のほか報道番組製作に大いに関わりました。その後1970年にUMKテレビ宮崎を開局させると、マスメディア集中排除原則を理由にMRTの資本の多くを手離します。UMKの開局から数年は宮日は当局の筆頭株主でありつつニュース番組の製作に全面的に関わりました。今でも宮日はUMKの資本に参画しております。
1984年にはFM宮崎の設立にも関わり、宮日と関係の深いテレビ宮崎の敷地に本社が作られました。それ以来宮日はFM宮崎の第1株主であり報道番組の製作協力をしております。
このように宮崎日日新聞は宮崎県の県域民間放送局の全てに参画し、地元メディア界の形成に並々ならない存在感を示してきました。
(1)~(4)の例を挙げましたが、これらの他に一新聞社や企業が複数放送局を支配、所有する例はあります。株式にせよ実務にせよ放送局と深いコネクションを持つ例は日本において少なくありません。
【おしまいに】
ラジオやテレビの開局にあたり、どの会社が実際に放送を行うのかを競う出願競争は聞いたことがある話でした。しかし詳しく調べるとそれが物凄く過激な争いに至ったことが分かりました。
日本の放送法制では開局枠があらかじめ決められておりますが、そこに出願するのは無制限です。テレビが有力産業となった1960年代以降はテレビ開局枠に多数の出願者が群がりました。そしてさらに時代が下ると大手新聞社などが多数のコネクションを利用し人海戦術を展開し代理戦争を繰り広げました。
今となってはネットに広告費でテレビが負ける時代となっており、テレビがかつて有力産業だったと言われても正直疑問符がつきます。
ただテレビが花形産業だった時代を生きてきた人々が何をもってテレビに希望を抱いてきたのかを調べるのはとても面白いことでした。テレビは昔からある層からは「虚業」として揶揄されることもありました。ですがそのテレビがどのように有力産業となりどれだけの競争を招いたのかを見ると、テレビの力や放送の力は侮れないと思いました。今回はそれを歴史から調べて確認する試みでした。
今回も最後までありがとうございました。
2022年1月11日
